今週の外国為替市場は、複数の重要イベントを前に神経質な値動きが予想される。最大のヤマ場は週末10月2日（金）に発表される9月の米雇用統計aだが、その前にオーストラリア準備銀行（RBO）の金融政策決定や、米国の中核的な経済指標が相次いで控えており、週を通じて為替のボラティリティが高まる可能性が高い。ドル円、ユーロドルともに、これらの結果次第では方向感を明確にする展開が期待される。
最大の注目点は10月2日発表の米雇用統計
今週の為替相場を語る上で、最もインパクトの大きい材料は間違いなく米雇用統計だ。市場は非農業部門雇用者数（NFP）の伸びだけでなく、平均時給の伸び率や失業率にも注目する。とりわけ、インフレ動向を占う上で平均時給の数値は重要であり、米連邦準備制度理事会（FRB）の今後の利下げ観測を左右する材料となる。もし、雇用の伸びが市場予想を上回り、賃金上昇圧力が根強いことが確認されれば、早期の大幅利下げ期待は後退し、ドル買い・円売りが進行する可能性がある。逆に、結果が冴えなければ、ドル売りが優勢となり、ドル円は一段安を試す展開も視野に入る。
雇用統計以外にも見逃せない米国指標
雇用統計に先立ち、週の前半にも注目すべき経済指標が目白押しだ。まず、24日（火）には9月の消費者信頼感指数が発表される。米国経済の現状を示すバロメーターとして、市場のリスク選好度に影響を与える。続いて、30日（水）には8月のJOLTS求人件数とADP雇用統計が公表される。JOLTSは労働市場の需給逼迫度を示す指標としてFRBが重視しており、ADP雇用統計はその後の雇用統計の予想形成に使われるため、この日の動きは週末に向けた布石となる。さらに、8月のPCEデフレーターも発表される。これはFRBが最も注視するインフレ指標であり、市場の反応は大きい。加えて、第2四半期GDP確報値と個人消費確報値も発表予定で、米国景気の実態を総合的に判断する材料が揃う。これらの結果を踏まえ、米雇用統計への市場のコンセンサスが形成されていく流れとなる。
オーストラリア準備銀行の金融政策決定
米国以外のイベントとして、29日（火）にはオーストラリア準備銀行（RBO）の金融政策決定が予定されている。市場では政策金利の据え置きがコンセンサスとなっているが、声明の内容次第では豪ドルに大きな変動が生じる可能性がある。特に、インフレ見通しや今後の利下げの可能性に関する言及があるかどうかが焦点だ。豪ドルは資源価格や中国経済の動向にも影響を受けやすい通貨であり、今週の結果はクロス円やユーロドルの動きにも波及する可能性がある。
ISM製造業景況指数が示す米国景気の実力
週末の雇用統計と同じく10月2日（金）には、9月のISM製造業景況指数も発表される。こちらも市場の関心が高い指標だ。製造業は米国経済の約10%を占めるに過ぎないが、景気の先行指標としての意義は大きい。特に、新規受注や生産指数の動向が注目される。もし、ISM指数が予想を下回り、景気減速懸念が強まれば、リスク回避の動きから円高が進行する可能性がある。一方、底堅さが確認されれば、ドル円の下支えとなる。雇用統計と同日に発表されることで、相場はより複雑な値動きを見せることも予想される。
今週の為替市場を読み解くシナリオ
総合的に見ると、今週の為替相場は、米国の「強すぎる雇用」と「粘着性のあるインフレ」がどれだけ和らいだのかを検証する一週間となる。市場はすでにかなりの利下げを織り込んでおり、その修正が起きれば、ドルは買い戻される。しかし、データが市場の期待（利下げ）を強くサポートする内容であれば、ドルは一段安となる。豪ドルについては、RBOのスタンスがハト派的であれば、対ドルでの豪ドル安リスクがある。投資家は、これらのイベントを一つ一つ丁寧に確認しながら、ポジションを構築していく姿勢が求められる。
