アフリカ大陸の主要都市、アビジャン、ダカール、アブジャなどに足を踏み入れると、まず目に飛び込んでくるのは、歩道や空き地、住宅地の片隅に広がる無数の路上商売や露店、そして整備工や金属くず回収業者、バイクタクシーの運転手たちの活気ある姿だろう。彼らの営みは、政府の規制や課税、保護の枠組みの外側に存在する「非公式経済」そのものであり、今や何千万人ものアフリカの人々にとって、生きるための主要な手段となっている。
貧困、高い失業率、そして煩雑な官僚的手続き。これらが人々を正規の雇用市場から締め出し、自らの手で仕事を創り出さざるを得ない状況へと追いやっている。いわゆる「インフォーマルエコノミー」とも呼ばれるこの経済圏は、統計に表れない巨大な存在であり、同時に、アフリカ社会の抱える矛盾を如実に映し出す鏡でもある。当局は違法行為の取り締まりに躍起になる一方で、その経済的影響力の大きさから、決定的な対策を打てないでいるのが現状だ。
非公式経済が支えるアフリカの雇用基盤
国際労働機関（ILO）の推計によれば、サハラ以南アフリカにおける非公式経済の労働者は全就業者の約85％を超えるとされる。この数字は、正規雇用が一部の特権的な層に限られている現実を如実に示している。例えば、コートジボワール最大の都市アビジャンでは、毎朝のように何千人もの若者がバイクタクシー「ワカワカ」の運転手として街に繰り出す。彼らの多くは、十分な教育やコネクションがなく、正規の運転免許すら持たない場合もあるが、日々の糧を得るためにはこの仕事しか選択肢がない。
同様に、セネガルの首都ダカールでは、路上で果物や衣料品を売る行商人が街の至る所に存在する。ナイジェリアのアブジャでは、スクラップ金属を自転車や手押し車で集めて回るリサイクル業者が、独自のネットワークを形成している。彼らは銀行口座を持たず、社会保障もない。病気や事故に見舞われれば、収入が途絶え、生活は一瞬で行き詰まる。まさに、「負担」と「命綱」の二面性を一身に背負っていると言える。
取り締まりと黙認の狭間で
各国政府の対応は極めて複雑だ。一方で、非公式経済は税収の喪失を招き、労働環境の悪化や都市の無秩序化を促進する要因として、取り締まりの対象となる。実際、アビジャンでは非合法な路上販売を排除するために、たびたび市場の強制撤去が行われてきた。しかし、これらの対策は往々にして、より脆弱な層の生活基盤を破壊するだけで、問題の根本的な解決には至らない。
他方で、この巨大な経済圏を完全に排除することが不可能であることも、政府はよく理解している。非公式経済は、失業者の受け皿としてのセーフティネット機能を果たしており、もしこれを一掃すれば、社会不安が一気に爆発しかねない。そのため、実際には多くの自治体が非公式経済の存在を暗黙のうちに黙認し、小規模な課金や許可証の発行で一定の秩序を維持しようと試みている。この「寛容と弾圧」の不安定なバランスの上に、アフリカの都市の日常は成り立っている。
デジタル技術が変える非公式経済の未来
近年、注目すべき変化が起きている。モバイルマネーの普及だ。ケニアの「M-PESA」に代表されるモバイル送金サービスは、銀行口座を持たない非公式経済の従事者たちに、初めて安全で効率的な決済手段を提供した。これにより、彼らは現金を常に持ち歩くリスクから解放され、少額の取引記録をデジタル上に残すことができるようになった。
この「デジタルトレイル（取引の足跡）」は、いずれ公的機関が非公式経済を把握し、段階的に正式な経済へと統合していくための入り口になり得る。実際、モバイルマネーの利用データを信用情報として活用し、零細事業者に小口融資を行うフィンテック企業も登場している。ただし、こうした技術的進歩が本当に人々の生活を向上させるのか、それとも新たな監視と搾取の仕組みとなるのかは、政策次第だと言えるだろう。
政策の役割と日本への示唆
アフリカの非公式経済の問題は、決して遠い国の話ではない。日本でも、いわゆる「ギグワーカー」やフリーランスの増加に伴い、社会保障の枠組みからこぼれ落ちる労働者の問題が顕在化している。アフリカの事例は、規制一本やりでは弱者の生活を破壊するだけであり、技術を活用しながら段階的に包摂していくという複眼的な政策の重要性を我々に示している。
非公式経済は、時に非効率で不公平に見えるが、その底流には人々の驚くべき創意工夫と、生き抜くためのたくましい精神が息づいている。この二面性を直視し、単なる「取り締まりの対象」ではなく、「移行と包摂の対象」として捉える視点が、持続可能な都市と社会を築くための鍵となるだろう。そして、その答えを模索するプロセスこそが、現在進行形のアフリカが世界に投げかけている、最も重要な問いの一つなのである。
